当院院長・近江源次郎が株式会社医学書院刊「今日の眼疾患治療指針」の「屈折・調節異常」の項目を執筆しておりますので、その内容を転載しお届けいたします。
今回の掲載内容は「近視」についてです。「今日の眼疾患治療指針」への当院院長の執筆は「屈折・調節異常」の項目内「遠視・近視・乱視・調節障害・不等像視」で、各項目別に今後順次Webサイト上で掲載をしていく予定です。
以下、株式会社医学書院刊「今日の眼疾患治療指針」より（2007年10月15日第2版第１刷発行）
【概念】
近視は、無調節状態で、焦点が網膜の前方にある眼、または遠点が眼前有限距離にある眼と定義される。
性状別分類では、単純（良性）[simple(benign)]と病的（悪性、変性）[pathological(malignant,degenerative)]に区分され、正常の生物学的個体差の範囲内を単純近視とし、範囲外を病的近視という。現在この分類が最も推奨されている。
１.単純近視
矯正視力良好で、その他の視機能も正常、眼底に変性・萎縮像も認めない。
程度分類では軽度(myopia≦3 D)、中等度(3＜myopia≦6 D)となる。
２.病的近視
矯正視力不良で、その他の視機能異常を伴い、眼底に変性・萎縮を認める。
程度別分類では強度(6＜myopia≦10 D)、最強度(10＜myopia≦15 D)、極度(15 D＜myopia)となる。
発生別分類で、先天性と後天性に区分される。
３.先天近視
幼児期初期までに発生するもので、遺伝因子の関与比率が高く、学童期から近視性眼底変化を呈し、進行傾向が強く、病的近視の比率が高い。
４.後天近視
学童期に発生し、学校近視とも呼ばれ、25歳ぐらいで進行を停止するものが多く、単純近視の比率が高い。
成因別分類として、屈折性近視、軸性近視がある。
５.屈折性近視
眼軸長は正常範囲にありながら、屈折力が強いために近視になっているものをいう。
６.軸性近視
屈折力は正常範囲にありながら、眼軸長が長いために近視になっているものをいう。
屈折検査では、他覚的にはレフラクトメータ、検影法、フォトリフラクションで行い、自覚的には雲霧法(fogging)を用いたレンズ交換法、赤緑テスト(red-green
test,duochrome test)によって測定するのが一般的である。
■小児
小児では、眼科的所見（屈折度、矯正視力、眼底）および両眼・同胞の屈折状態から病的近視が疑われるならば、完全矯正にする。単純近視ならば、矯正視力正常、眼底正位を条件に矯正視力0.8ぐらいの低矯正にする。外斜視を伴うときは、融像幅を考慮しながら矯正視力0.8と完全矯正の間で矯正する。
日常生活習慣の改善（適切な照明、姿勢、遠方視の習慣づけ、テレビや端末画面利用のゲームの短縮・分断など）を必要とする場合もある。矯正はできるだけ眼鏡を用い、必要不可欠の場合のみコンタクトレンズを用いる
。
■成人
成人に対しては、生活習慣、用途に応じて眼鏡では調光レンズ、カラーレンズ、コンタクトレンズ（ハードコンタクトレンズ、ソフトコンタクトレンズ。使用法として終日装用、連続装用、必要時装用、保管上からリユーザブル、ディスポーザブルと多様な選択が可能）がある。ハードコンタクトレンズは角膜乱視を矯正するのでかえって残余乱視を持ち込む場合もあり注意が必要となる。
■外科的治療
日本眼科学会屈折矯正手術適応検討委員会の答申に基づき、20歳以上で安定した6Dまでの近視に限り、エキシマレーザーによるphotorefractive
keratectomy(PRK)、laser in situ keratomileusis(LASIK)またはwavefront LASIKなどの、外科的治療が行われている。手術後の屈折度は将来を含めて過矯正にならないことを目標とし、6Dを超える矯正を実施する場合には十分な医学的根拠が必要であり、10Dを超えないことが望ましいとされる。
インフォームド・コンセントについては、エキシマレーザー屈折矯正手術に伴って発現する可能性のある合併症と問題点について十分に説明し同意を得ることが必要である。特に、眼鏡やコンタクトレンズなどの矯正方法が他に存在すること、3D以内の近視については老視年齢に達した時にデメリットが生じる可能性があること、屈折矯正術後に何らかの疾病で受信した場合、本手術の既往について担当医に申告することを十分に説明することが望まれる
。
